earthquake resistant
日本は地震大国であり、近年ますます耐震補強に対する関心が高まってきています。
100～150年周期でやってくる南海地震が今後30年以内にやってくる可能性は70％と非常に高く、地震に対する備えは必須だと考えます。阪神淡路大震災でお亡くなりになられた6,434人のうち、木造住宅の倒壊で圧死された方が非常に多く、実に8割以上の犠牲者が木造住宅の倒壊によるものでした。逆にいうと、予想される巨大地震に備えて木造住宅の耐震化が進めば、災害による死者数は大きく減らすことができることもわかっています。
リノベーションでは間取りを変えてしまうことも多いので、壁をなくしたり移動したりします。特に戸建て住宅においては、耐震性を考えながらプランニングしてくことが重要ですね。
耐震性を決めるポイント。
POINT.１
地盤
建物の揺れは、地盤の状態に大きく左右されます。軟弱地盤では、壁量も基準の1.5倍が必要。
POINT.2
重量
地震力は建物の重量に比例するので、耐震性能を高めるには、建物を軽くする事が望ましい。
POINT.3
壁
木造住宅では、主に地震力を壁が負担するため、必要な壁量が定められています。
POINT.4
床
水平構面である床の剛性が十分でないと、壁の耐力にも影響があります。
POINT.5
接合部
軸組み工法の建物は、土台・柱・梁などの接合部分に、一定の強度を確保することが定められています。
補強工事が必要な住まいとは？
１.新耐震基準を満たしていない木造住宅
1981年の建築基準法改正によって強化された「新耐震基準」を満たしていない木造住宅は注意が必要です。建築確認申請が行われたのが1981年より前の場合は、新耐震基準を満たしていないことになるため、確認しておきましょう。
２.耐震診断で「耐震化が必要」と診断が出た住宅
住まいの耐震性を確認するために、建築士や施工会社に耐震診断を依頼することができます。地盤の状態や建物の形状・建築時期・壁の状態などを確認し、十分な耐震性があるかを診断するものです。耐震診断の結果、耐震化の必要を指摘された住宅は、できるだけ早く耐震補強工事を行う必要があります。
３.増築した住宅
過去に増築を行った住宅は、もともとあった部分と増築した部分の接合が不十分な可能性もあり、地震によって大きな被害を受ける恐れがあります。
４.劣化が進んでいる住宅
住宅を支えている基礎の部分にひび割れや傾きがあるなど、劣化が進んでいる住宅は、十分な耐震性を備えているといえません。シロアリ被害の有無なども確認し、劣化状態をチェックすることが必要です。
５.大きな吹き抜けがある住宅
大きめの吹き抜けがある住宅は、地震によって建物全体がゆがんでしまう恐れがあります。柱と壁の量が少ない分、耐震性が弱くなってしまいがちなのです。1辺が4メートル以上の大きな吹き抜けがある場合は、耐震診断を受けることをおすすめします。
また1階より2階部分が飛び出している建物や、2階の部屋を1階の柱だけで支えている建物も注意が必要です。
壁の補強
ダイケン工業 壁大将
基礎の補強
ＦＲＰグリッド
補強金物
ホールダウン金物
お住いの耐震性が気になっている方も、どうぞご相談ください。